南海トラフ地震の発生確率
こんにちは！Jimmyです。
今回は、東京で生活するにあたり、災害に強い地域の見分け方を考えます。
日本は地震大国です。
数年に一度、大きな地震が発生しています。
中でもここ数年、数十年、注意喚起され続けているのが南海トラフ地震の危険性です。
日本の太平洋側を中心に、非常に広範囲に渡り被害の可能性が指摘されています。
首都圏も、もちろん警戒が必要な区域です。
人口も集中しており、被害が拡大したり、救助活動が困難になったり、大きな混乱を招く可能性も否定できません。
今後30年以内に、マグニチュード8もしくは9の南海トラフ地震が発生する確率は70％から80％と言われています。
南海トラフ地震は、90年から150年周期で過去に発生しています。
プレートにかかる負荷を解放するために地震が発生するメカニズムのようです。
前回の発生が1946年、且つ周期が早くなっていることが予測されていますから、いつ起きてもおかしくない状況と認識するべきでしょう。
地震大国であることを認識して、対策をしておく必要があります。
東京へ住むことの危険性 モラルハザード
私は、昨年から十数年ぶりに、東京に住むことになりました。
東京に住む理由は人それぞれですが、多くの人は学校や会社が東京にあるという理由で東京に住んでいます。
賃貸をする際、駅から近いことや通勤通学に便利であること、治安が良いことなどは多くの人が条件にあげる点です。
しかし、その地域が災害にどれほど対応できているかを考える人は、まだ少ないのではないかという気がしています。
いくつかの賃貸の仲介サイトを見ると、探しやすいように色々な特集が組まれていることがあります。
新婚カップル向け物件特集であったり、敷金礼金が不要な物件特集であったり、需要がありそうな条件をテーマに仲介業者が選んでいるのでしょう。
私の感想は、「地震・災害対策の観点で物件を選べてもいいのに、、」でした。
家主さんへの対応など様々な事情があってできないのかもしれませんが、他のサイトで災害への対策を見ながら物件を探すのは時間がかかりました。
私は十数年ぶりの東京暮らしに際し、優先順位をつけましたが、
1番は安全、
次いで治安、通勤利便性としました。
安心安全が一番大事です。
賃貸でも地震の対策を考慮に入れるべきと思うわけですから、住宅を購入するときは、より一層考えるべきでしょう。
しかし、不動産価格を見ていると、被害が大きそうな地域でも相変わらず地価が上がっている地域が目立ちます。
やはり、そこまで考慮する人は少ないのだと感じます。
現在東京には1300万人の人が住んでいます。
これだけ人口が集中していると、一旦災害が発生したとき、救助が大変困難になることが予想されます。
被害予測はあくまで予測ですが、首都直下型地震で2万人以上の死者数が予想されています。
これはどのように算出しているのかわかりませんが、福島原発の例でもあったように、想定外のことが起こるのが世の常です。
住宅密集地帯では火災の影響が大きいでしょうし、救助する際には、より困難になることが予想されます。
海抜が低いところでは津波の警戒が必須です。
その他、東京は土砂災害は少ないと思われますが、液状化、建物構造などにも注目する必要があります。
人口1300万人が暮らしている地域です。
救助や支援がすぐに来るとは思わない方が良いと思います。
救助の人手が足りなくなるのは明らかです。
二次被害の最大の盲点は”モラルの崩壊”ではないかと思います。
東北地震の際は、避難者の間でも比較的モラルが保たれたと聞いていますが（それでも相当の不安とストレスがあったことは当然認識しています）、東京では人口密度が高く、様々な人が生活しています。
さらに、他の地域よりも人の繋がりが薄いため、避難所その他至る所でモラルが崩壊するのではないかと私は危惧しています。
被害の大きさによっては、無法地帯と化すところも出てくるのではないかと思っています。
ただでさえ東京は、「地域」の目による抑止力が働きません。
災害によるストレスも相まって、普段では考えられない行動をする人が出てきても不思議ではありません。
後になってから、「これだけの規模は想定外でした」と政府が振り返っても時すでに遅しです。
新しく引っ越しを考えている人であれば、災害対策も念頭に入れて検討したほうが良いのではないかと思います。
まずは命を守ることの優先順位をしっかり認識し、できれば避難を余儀なくされる可能性が低そうなところを慎重に探してみてはいかがでしょうか。
東京で居住地を決める前と後で何を確認するべきか
①水害対策 ハザードマップで確認
実際に、私は賃貸仲介サイトで気に入った物件を数十件選びました。
それぞれの地域が災害に強い地域であるかを確認するようにしました。
まず見たのが下記の国土交通省のハザードマップです。
東北の地震の際、死因で最も多いのは津波によるものでした。
東京都内は津波被害予想は少ないですが、堤防を前提にした予想ですのであまり信用しないことにしました。
河川敷など危ないのではないかと考えて、洪水マップを確認すると、23区の中では、東部地域に危険地域が集中していました。
台東区、江戸川区、墨田区、葛飾区、荒川区、江東区あたりです。
次に、東京都建設局のサイトで液状化の可能性も見てみましたが、上記の地域が同じく該当していました。
大田区あたりも危険性は高いようです。
実際、この辺りは通勤も便利で家賃も比較的手頃なところも多いのですが、液状化などの可能性も念頭に入れておく必要があります。
②火災・建物倒壊・活動困難性
次に見るべきサイトは東京都都市整備局です。
平成30年にまとめられたもので比較的新しい調査です。
地震に関する地域危険度測定調査（第8回）から、
建物倒壊危険度、火災危険度、災害時活動困難度、総合危険度が示されています。
危険度を1から5のランクで示しており、〇〇区△丁目まで細かく区切られています。
同じ区の中でも、危険度はかなり違いました。
密集している地域はやはり活動が困難になり、火災のリスクも高くなるのでしょう。
私は、気に入った物件がある地域をこのページで調べて、総合危険度ランクが1か2の物件の優先順位を上げて考えるようにしました。
③物件の築年数と構造
物件を選ぶ際、安心安全を最優先とするため、築年数や広さなどは妥協することにしました。
誰でも築浅物件の綺麗な家が良いに決まっていますが、ここは仕方ありません。
築10年未満はまずないと思って探しました。
建物の構造は一般的に、鉄筋コンクリート、鉄筋鉄骨コンクリート、鉄骨コンクリート、木造の順に耐震性があると言われていますので、鉄筋コンクリートを条件に探しました。
しかし、古すぎる物件は耐震性が不安です。
そこで基準にしたのが新耐震基準を満たす物件かどうかです。
正確な構造を知るなら、専門家による有料の建物診断を依頼するしかありませんが、ある程度の目安であれば物件情報からでも判断が可能とのことでした。
1981年6月1日に施行された改正建築基準法では、それ以前の耐震基準から大幅な見直しが図られました。
具体的には、「震度6～7クラスの大地震でも建物が倒壊せず、少なくとも人命を損なわないような強度が必要とされる」となっています。
移行期のタイムラグを3年見て、1984年より古い物件は選ばないようにしました。
築30年くらいの物件であれば比較的手頃な値段で出ているものが見つかりました。
④家族の確認事項
実際に昼間は家族と一緒にいる時間は少ないので、いざという時に連絡が取れるとは限りません。
NTTが提供している「171」の災害用伝言ダイヤルを妻に教えました。
災害時、通常の電話通信が繋がらない時、安否や所在地を伝言として残したり、聞いたりできるサービスです。
災害時に利用できるサービスですが毎月1日と15日に体験利用ができるようになっています。
171にダイヤルし、共通の電話番号を入力し録音や確認ができます。
また、災害が発生した時の集合場所を決めておくことも必要です。
公衆電話は今や随分少なくなりましたが、設置されている場所を確認しておくようにしました。
公衆電話からかけるのが最も繋がりやすいと言われています。
⑤普段からの対策
普段からできることは、いざという時の緊急避難用のグッズを準備することです。
避難する時に、多くの物を短時間で準備するのは難しいです。
また避難時に何が必要なのか考えてもあまりピンときません。
そこで、被災者の方の声をもとに作られた災害避難用のバッグを購入しました。
非常食や水、救急セット、簡易トイレ等３０種類が一つのバッグにまとめてあり、背負えるようになっています。
いつも玄関の前に置いてあります。
そして避難はしないまでも、数日間はライフラインを断たれることは想定しておく必要があるかと思い、水は常時18リットル（1日3リットル×2人×3日）は置いておくようにしました。
大きな家具がある家庭は、倒れてこないように、また倒れたとしても人に影響が無いように設置に工夫する必要があるかと思います。
⑥職場での避難経路
職場は都心のビルにあることが多いかと思います。
電車や地下鉄などが動かなくなった場合、歩いて帰ることも想定されるため、普段から職場から自宅までの帰宅経路を確認しておくようにしています。
今や多くの企業でBCP（business continuity plan）は準備しているようですが、これは事業の継続の視点でまとめてあるものですので、やはり自分自身のことは自分で考えておくべきかと思います。
まとめ
東京は人口が密集しており、一度首都直下型の地震が発生すれば被害は甚大なものになるでしょう。
二次災害も含めれば、影響は想像もできません。
しかも今後30年以内に発生する確率は70％～80％もあると言われています。
発生する前提でいた方が良いでしょう。
そのため、東京で生活を始める方、あるいは引越し、購入を検討されている方は物件選びから慎重に考えた方が良いかと思います。
そして、もしもの時のための水や避難品準備は最低限しておくべきでしょう。
ハザードマップや地域危険度測定調査を利用して、自分が住もうとしている地域が水害、火災、活動困難性等の観点から安全かどうかを検討することが有効です。
ライフラインは断たれることになるかもしれませんが、避難せずにすむ家があるのは心強いです。
人口が1300万人もいる以上、救助活動に時間がかかることは必至です。
そしてモラルハザードの可能性も考えておくべきです。
地震大国の中心東京で生活することは、それだけリスクがあることであると認識しておくべきかと思います。
以上、ここまで読んでいただいてありがとうございました。
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